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《2018年版》インターネット広告業界売上高ランキング+平均年収

益々勢いを増してきているインターネット広告業界。

もちろん電通や博報堂など既存の広告代理店と比べればまだまだ規模が小さいとはいえ、ネット広告業界の発展によってその規模は拡大を続けています。

今回は、インターネット広告業界の売上高ランキングを発表。これからの展望とその実態について迫ります。


インターネット広告業売上高ランキング

早速、注目のネット広告業の売上高ランキングを見てみましょう。

広告業界最大手の電通は単体で売上高1兆円を超えるため、それから比べればまだ半分にもなりませんが、1位のサイバーエージェントは2010年以降毎年200億円以上の成長を続けており、広告業界全体で見ても博報堂に次ぐ3位に位置します。

ちなみに、2位のD.A. コンソーシアムは博報堂のネット広告系子会社です。またAbemaTVに電通・博報堂DYメディアパートナーズが揃って出資を発表したことも、記憶に新しいところです。


ネット広告業が関わるネット広告

ネット広告業界とは、いわゆるネット上の広告を出している会社です。現在ネット上には様々な広告媒体があり、ネット上でのSEOやWEBマーケティングを考えるうえで、無視することのできないものとなっています。皆さんが毎日のように見るネットで、必ずと言っていいほど目にするネット広告。その市場規模は大変なものです。


・リスティング広告

ネット広告の中でも特に重要なリスティング広告。

Yahoo!やGoogleなどで、ユーザーがあるキーワードで検索した時に、その検索結果に連動して検索ページの最上部に表示される広告の事です。

この広告は、もっともよく目にするネット広告の中心的存在で「検索=Google」の時代においてはリスティング広告は、基本中の基本となっています。顧客は大企業から個人事業主まで、幅広い層になります。


<リスティング広告例 GoogleAdWords>



・ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、いわゆるバナー広告のことです。文字主体であるリスティング広告とちがい、サイト内に画像を使って表示できるため、より具体的でダイレクトな広告を打つことができます。この広告は大手企業が使うことが多く、ネット広告業の主なターゲットはこちらが多い傾向です。

テキスト広告、特に検索連動型のリスティング広告と比較されることが多く、広告主は目的やターゲットの違いよって使い分けることが多いです。


<YAHOOディスプレイ広告例>



・SNS広告

SNS、つまりはツイッターやフェイスブック、インスタグラムなどに表示させる広告です。タイムラインに単独で表示させる形式や、公式アカウントをもってツイートする形などいろいろなタイプがありますが、基本的にネット広告業がかんでいるのはタイムラインに表示させる形式のもの。これも、SNS上で多く見らることは言うまでもありません。


<SNS広告例 facebook>



・動画型広告

近年、益々効果を発揮している動画広告。種類もいくつかありますが、代表的なものはyoutubeななどの動画投稿サイトで動画を再生する際に、その前後、もしくは途中に表示される動画での広告がこれになります。現在ネット広告の中でも大きく躍進している形態です。その内容はほとんどテレビCFと変わらないためも大手の広告代理店がかんでいることも多いですが、その媒体からネット広告業界でも大きなビジネスとなっています。


<動画型広告例 タマホーム>


インターネット広告業界の広がりと重要性

このように、インターネット広告業というのは、今や一大ビジネスと化しています。1日まったくインターネットに触れずに過ごすという人はもはや少数派となった今、新聞雑誌テレビと肩を並べる媒体となりました。


インターネット広告業の需要は、電通や博報堂が大きな割合を占めてきたテレビ媒体の広告業にとって代わる存在にさえなりつつあるといっていいでしょう。もちろん、とはいえ、新興の産業であることは間違いありません。


つまりは、大きな可能性を秘めたビジネス空間がベンチャーに対して開かれているということにものなりますので、投資先や働く先としても、そのポテンシャルは非常に高いといえるのです。




インターネット広告業の平均年収について

では先ほど出した売上高ランキングをもとに、それぞれの企業の平均年収はどうなっているのか見てみましょう。


出典:平均年収.jp&年収ガイド


このように、インターネット広告業界の年収は決して安くありません。それどころかベンチャーが多いということから考えると、かなり高めであることがうかがえます。これにはどういった理由があるのか、次からはそのことに触れていきましょう。


インターネット広告業界の報酬の高さはその性質にある

ここからは、インターネット広告業界の給与の高さについて迫ります。その特徴は「需要の高さ」と「先進性」です。


・潜在需要がとても高い

基本的に既存の業種に関しては、日本はほぼ飽和状態で大きな需要は存在しません。理由としては、日本が経済的に安定した社会になってもう50年以上が過ぎていますので、良く言えば盤石な、悪く言えば停滞した企業風土というものがどこの業態にも存在するのです。


しかし、ネット系、つまりIT業界はそうではありません。IT業界が拡大し始めてからまだ20年ほどしかたっておらず、そこはいまだに多くのフロンティアが存在します。


その中でも、インターネット広告業界というのは、テレビからネットに基本媒体がシフトし始めてからの物になりますので、はっきり言ってその歴史は十数年にも満たないのです。しかもネットの世界はテレビの多チャンネル化を敵に回してもその多様では遠く及ばない存在です。


つまり、広告業として広告を打つ場所が無限に近いほど多く、そこにある潜在需要の高さは、インターネットの将来性を考えても想像以上に広く深いのです。


そうなれば、当然、求人は多くなり、そこに対する労働力の需要も増えます。労働力として需要が増えれば、相対的に、景気動向にあまり影響を受けない形で給与報酬が高くなるのは、もはや自明なのです。


・先進的な企業風土

ほとんどのべンチャーがそうであるように、その企業風土は先進的です。ベンチャーというのは、そもそも若い世代によって立ち上がるものも多くありますし、基本的に社員は横一列の「よーいどん」ですので、特に給与報酬においては年功序列から一番遠い存在です。


なかでも、IT系というのはむしろ若年層の方が大きなスキルを持っていることが多いのも事実。さらに、ネット広告業界という点でいえば、ネット広告というものに大きな関心と日常的な親しみを持っているのは、もはや圧倒的に若年層です。その様な年功序列のない状態であれば、それは社員のモチベーションは高くなり相対的に給与報酬は増大していきます。


しかも、年齢を重ねても給与報酬の上がらない中堅社員が転職しやすいというのもその理由の一つ。ただその会社に長く勤めているというだけで給料がもらえてそれが年とともに増えていく旧態依然な会社とは違い、給与の安い人材は、あきらめて他の業態へ転職するという動きがあればこそ、平均年収は上がっているといえるのです。


・働く場としてのネット広告業界

このようにインターネット広告業界は、働く場としてかなり注目の業態といえます。


特に、年功序列という概念がないベンチャーでしかも潜在需要が高いということになれば、副業やパラレルワークの一環、もしくは転職先としてはかなり大きな可能贅を秘めているといえるでしょう。というのもスキルに需要さえあれば、新入社員でも高収入が望めるのです。


もちろん、需要がなければ何年勤めても給料が上がらないという側面はありますが、副業やパラレルワーク、もしくは転職において「給料アップに時間がかからない」というのは最もありがたいメリットです。そういう意味では、働く場としての注目度はかなり高い業態といえるでしょう。




インターネット広告業界の今後

正直に言って、流動的でよくわからないというのが本音です。間違いなく伸びていく産業ですし、とりあえず今のところはその限界というものも見えてきませんし、テレビなどの媒体の需要が移ってくると考えればかなりうま味のある業種です。


しかし、ベンチャーがそこで活路を見いだせるのかというと、半々です。というのも、広告業界には電通や博報堂という巨大企業が存在し、少なくとも現在でもネット広告業界の1位は博報堂の傘下です。当然電通にもネット広告業を行う子会社は存在しますし、本腰を入れてくれば、持っている資本が違います。そうなれば、瞬く間に大手広告代理店の傘下にインターネット広告業界が飲み込まれてしまう事態は容易に想像できますし、そうなればかなり膠着した環境の業態となる恐れもあります。


しかし、当然そうならない可能性も秘めています。少なくとも、今の日本に「どうなるかわからない」という可能性を秘めている業種はほとんど存在しませんので、その事実は歓迎すべきもの。新しく働き始める場所として、魅力のある場所であることは、間違いないのです。




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