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《2018年最新版》広告代理店 売上ランキング(総合広告代理店からインターネット広告代理店まで)

この記事では、よくある総合広告代理店(統合マーケティングエージェンシー)だけのランキングではなく、今非常に好調なインターネット広告代理店(デジタルエージェンシー)も含めたランキングをまとめました。あわせて日本の広告市場もまとめていますので、業界全体を俯瞰しながら業界動向についても解説します。


目次[非表示]

  1. 1.広告業界の市場規模は?
  2. 2.広告代理店 最新売上高ランキング(2018年)


広告業界の市場規模は?

                                      出典:電通「2017年 日本の広告費」

株式会社電通発表の「2017年日本の広告費」によれば、日本の総広告費は「6兆3907億円」です。2009年(リーマンショックの翌年)に日本の広告費の目安となる6兆円台を割り込みましたが、2014年に6兆円台に戻し、2015年から6兆円台を維持しています(2015年の総広告費は「6兆1720億円」)。



                          出典:電通「2017年 日本の広告費」&Web担当者Form

広告費がプラスになった主な要因は、インターネット広告市場の成長にあります。上記図の推移でも分かる通り、インターネット広告市場は順調に伸びており、単体で1.5兆円を超える市場まで成長しています。

それに伴い、従来からのマス4媒体(テレビ、新聞、雑誌、ラジオ)においても、インターネット、デジタルへの取り組みが益々進められています。

なお、欧米諸国ではすでにインターネット広告がテレビ広告を抜いて1位になっているといわれており、日本においても、インターネット広告市場が更に加速度的に盛り上がっていくだろうと予想されています。


広告代理店 最新売上高ランキング(2018年)

お待たせ致しました。いよいよ広告代理店の2018年版最新ランキングを発表致します。


広告市場の話でまとめた通り、インターネット広告の成長にあわせランクインする企業にも変化がおきています。直近のランキングではインターネット系の広告会社がベスト10に4社がランクイン(サイバーエージェント、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、アイレップ、オプト)


各社とも売上を伸ばす傾向にあり、またランキング外でもインターネット系の会社は売上を伸ばしています。一方で総合広告代理店にフォーカスすると多くの広告代理店は売上を減額させていて、数年後にはランキングの半数以上の会社がインターネットに特化した広告会社になると推測されます。

過去のランキングと比べてみましょう。



上図は2000年の広告代理店売上高で上位10社のランキングをまとめたものです。2018年と比較して分かる通り、複数の会社がこの20年弱の間に売上が減少してランキングから消える一方、広告業界は、電通を中心に博報堂およびアサツーディ・ケィの上位3社で全体の売上の40%を占めて広告業界を牽引している構図が2000年当時からわずか1~2年前まで続いてきました。

ここまで差が開いた要因の1つとしては、インターネットの流れに対応した広告代理店が売上を伸ばし、既存のメディアに依存している広告代理店は売上を大きく減少させたことが挙げられます。

最新のランキングではサイバーエージェントが3位に入ってきており、業界シェアが変わってきていることが見て取れます。


経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によれば、2017年の日本の広告業の売上高は5兆9993億円(※2016年は6兆88億円で、前年対比マイナス95億円)でした。

企業別にシェアを見ると、26%の電通を筆頭に、博報堂、サイバーエージェント、アサツーディ・ケイの上位4社で50%以上を占めています。


特にインターネット広告を事業の柱にする広告代理店では、業界経験者はもちろん、業界未経験者も積極的に採用しており、 新卒の就活の際に広告業界を志望していた方や、企画力・マーケティングスキルを高める目的で多くの業界未経験の方々が日々転職を実現している実情があります。

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監修/シンアド転職エージェント編集部



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シンアド転職エージェント編集部

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