プロフェッショナル人材が挑戦できる「社会の働くインフラ」を創造！
プロフェッショナル人材に挑戦・活躍の場を提供する「プロフェッショナル人材事業」、都市部のプロ人材と地方企業・自治体をマッチングし地域活性を促す「地方創生事業」、企業・自治体の人とビジネスの問題を解決する「ソリューション事業」の3つの事業を行っています。
具体的には、 みらいワークスには事業戦略立案、新規事業開発、DX推進、マーケティングなどのスキルをもつ経験豊富なプロフェッショナル人材が、80,500名以上登録。
一方、当社を利用された実績のある顧客企業は、売上1,000億円以上の大手企業から、ベンチャー、地方企業、中央省庁、地方自治体まで多数に上ります。
通常は融合が難しいとされる多様な属性の企業を結びつけることを得意とし、様々な事業を展開しています。
プロフェッショナル人材には業務委託・副業・正社員など幅広い仕事の機会を提供し、企業には、人口減少や働き方の多様化といった社会の変化に即した、柔軟な人材活用による経営課題の解決を支援しています！
具体的には、 みらいワークスには事業戦略立案、新規事業開発、DX推進、マーケティングなどのスキルをもつ経験豊富なプロフェッショナル人材が、80,500名以上登録。
一方、当社を利用された実績のある顧客企業は、売上1,000億円以上の大手企業から、ベンチャー、地方企業、中央省庁、地方自治体まで多数に上ります。
通常は融合が難しいとされる多様な属性の企業を結びつけることを得意とし、様々な事業を展開しています。
プロフェッショナル人材には業務委託・副業・正社員など幅広い仕事の機会を提供し、企業には、人口減少や働き方の多様化といった社会の変化に即した、柔軟な人材活用による経営課題の解決を支援しています！
企業データ
| 業界 | 人材サービス・コンサルティング |
|---|---|
| 事業内容 | （１）プロフェッショナル人材事業 ・フリーコンサルタント.jp ・みらいデジタル ・MOREWORKS ・CAREER Knock （２）地方創生事業 ・Glocal Mission Jobs ・Skill Shift ・パブリック （３）ソリューション事業 ・みらRe-skilling ・Booster |
| 設立年月 | 2012年3月 |
| 資本金 | 92,435千円（2025年3月31日時点） |
| 代表者名 | 代表取締役社長 岡本 祥治 |
| 従業員数 | 従業員186名※ 他、業務委託・派遣社員等のパートナー96名（2025年3月31日時点） ※当社社内業務に従事する者のみ、有期契約社員を含む |
| 平均年齢 | 37.6歳 |
| 本社所在地 | 〒105-0001 東京都港区虎ノ門4-1-13 Prime Terrace KAMIYACHO 2F |
| 沿革 | 2012年3月 株式会社みらいワークス設立 2012年4月 プロフェッショナル人材マッチングサービス『FreeConsultant.jp』開始 2016年1月 経営理念とビジョンを刷新、みらイズム（行動指針）をリリース 2016年7月 FinTechに特化したプロフェッショナル人材サービス 『FintechConsultant.jp』開始 2016年12月 登録プロフェッショナル 5,000名突破 2017年12月 東京証券取引所マザーズに株式を上場 2017年12月 お試し稼働付き転職支援サービス『大人のインターン』開始 2018年6月 医療・ヘルスケアビジネスに特化した人材マッチングサービス 『HealthcareProfessionals.jp』開始 2018年10月 RPAビジネスに特化した人材マッチングサービス『RPA- professionals.jp』開始 2019年6月 プロフェッショナル人材に特化した転職支援サービス『Professional-Career』開始 2019年10月 グループ会社『株式会社スキルシフト』設立 副業×地方貢献プラットフォーム事業『Skill Shift』開始 2019年11月 登録プロフェッショナル 10,000名突破 2020年7月 株式会社日本人材機構より地方転職プラットフォーム『Glocal Mission Jobs（GMJ）』及びWebメディア『Glocal Mission Times』を譲受 2020年7月 登録プロフェッショナル 26,000名突破 2020年9月 株式会社スキルシフトを吸収合併 2022年1月 株式会社And Technologiesを子会社化 リード獲得DXプラットフォーム『FIND CAREERS』の運営を開始 2022年3月 株式会社And Technologiesを吸収合併 2022年10月 株式会社ハイブを子会社化 2024年4月 株式会社ハイブを吸収合併 2025年3月 Greenroom株式会社を子会社化 サステナビリティ経営支援事業と、エシカル・サステナブルを発信するオンラインメディア『GREEN NOTE』の運営を開始 |
