株式会社ベクトル

PR/マーケティング/インキュベーション

株式会社ベクトル

「運命の出会いを、ヒトとモノとコトの間に」
アジアNo.1PRエージェンシーから、時代を先取る事業家集団へ。

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■PRアジアNo.1 ✕ デジタル ✕ 事業開発力

ベクトルグループは戦略的なPRを得意とし、メディアパブリシティ、SNS・インフルエンサー領域、動画、アドテクノロジー、クリエイティブなどを掛け合わせ、顧客企業のコミュニケーション戦略を総合的に支援するサービスを提供しながら、新規事業領域の継続的な開拓を進めています。
 

■20代で圧倒的に成長できる仕組みとカルチャー

東証一部上場企業でありながら、ベンチャースピリットを武器に挑戦し続ける社風です。
年功序列とは無縁の実力主義。20代からコミュニケーションビジネスの最前線で活躍できます。
 

■「時代を先取る、事業家集団」を目指す。

PRを主体に顧客企業のコミュニケーション戦略を支援するためのサービスを拡充しながら、ダイレクトマーケティング(DtoC=ダイレクト・トゥ・コンシューマー)やメディア、プライバシー関連といった新規事業領域の継続的な開拓を進めています。社内外からの人材抜擢とグループ42社への最適配置で起業家・経営者視点を持つ人材の育成に取り組んでいきます。

企業データ

業界

総合PR

事業内容

PR業務代行・コンサルティング
ブランディング業務
IRコミュニケーション
キャスティング
リスクマネジメント業務
マーケティングリサーチ業務
イベントの企画/実施
SNSコミュニケーション
マーケティング

設立年月

1993/3/30

資本金

2,880百万円(2020年2月29日現在)

代表者名

代表取締役 長谷川創

社員数

グループ従業員数 連結:1,144名(2020年2月29日現在)

沿革

1993.6
セールスプロモーション(SP)事業を中心とする株式会社ベクトルを設立。

1998
SP事業に加え、PR事業を開始。

2000
PR事業を中心とした体制に移行。

2001.4
本社を港区南青山から港区北青山に移転。

2003.6
株式会社ダブルアップオフィスを吸収合併。

2004.5
当社PR事業を新設分割し、株式会社アンティル、株式会社プラチナムを設立。

2005.12
株式会社シグナル、株式会社PR TIMESを設立。

2006.3
増資により資本金2億6,500万円となる。

2006.3
本社を港区北青山から港区赤坂に移転。

2011.1
維酷公共関係諮問(上海)有限公司を中国上海市に設立。

2011.3
当社映像製作部を新設分割し、株式会社VECKSを設立。

2012.3
東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場(証券コード:6058)、資本金4億9500万円に。

2012.4
増資により資本金5億880万円となる。

2012.6
維酷公共關係集團國際有限公司 (Vector Group International Limited)を香港に設立。

2012.10
Vector Group Pte. Ltd. をシンガポールに設立。

2013.2
PT. Vector をインドネシア(ジャカルタ)に設立。

2013.9
株式会社みんかぶより、株式会社IRアドバイザー(現 株式会社IR BANK)を取得。

2014.3
Vector Group Ltd. をタイ(バンコク)に設立。

2014.5
VECTOR GROUP COMPANY LIMITED をベトナム(ホーチミン)に設立。

2014.6
Vector Group International Limited が台湾(台北)に支社を開設。

2014.10
株式会社マイクロアドと合弁で、株式会社ニューステクノロジーを設立。

2014.11
東京証券取引所 市場第一部へ市場変更。

2015.6
㈱ビデオワイヤー(現 ㈱NewsTV)を設立

2016.3
㈱ビッグデータ・テクノロジーズ(現 ㈱100キャピタル)を設立
㈱PR TIMES(証券コード:3922)が東証マザーズに上場

2016.4
VECTOR GROUP, INC.(現 VECTOR, INC.)を米国ハワイ州に設立

2017.2
PacRim Marketing Group, Inc.、PRTech, LLC、㈱PacRim Marketing Groupを子会社化

2017.7
㈱OPENERS(現 ㈱スマートメディア)を子会社化

2017.11
MicroAd Korea Inc.(現 Vector Korea Inc.)を子会社化

2017.12
㈱ブランドコントロールを子会社化

2018.2
MICROAD Malaysia SDN.BHD(現 Vector Marketing PR Malaysia SDN. BHD.)を子会社化

2018.4
㈱イレクション(現 ㈱トータル)を設立

2018.7
㈱あしたのチーム、ラグル㈱(現 ㈱スマートメディア)を子会社化

2018.8
㈱PR TIMESが上場市場を東京証券取引所市場第一部へ変更

2018.11
㈱Direct Techを設立

2020.3
㈱イベック、Priv Tech㈱を設立

2020.4
㈱Colorful Tailsを設立

2020.9
パブリックアフェアーズジャパン㈱を設立
メディカルテクノロジーズ㈱を設立


 

募集職種・仕事内容

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●PRコンサルタント
●ビジネスディベロップメント
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●PRコンサルタント
企業、官公庁、自治体、NPO等の様々な課題解決のための、効果的なコミュニケーション手法を企画から実行までワンストップで提供します。

マーケティング、ブランディング、CSR、ロビイング、リスクコミュニケーション、IR等、企業経営における重要な問題を解決するためのコミュニケーションプランを企画立案し、メディア(TV、新聞、雑誌、Webメディアなど)やインフルエンサー、有識者等を巻き込んで戦略的に情報発信をしたり、世論形成に繋げたり、認知拡大・理解の獲得につなげ、問題解決を実現します。

[ビジネスプロデュース]
クライアントとの窓口となり、プロジェクトの全体統括を担当します。
大企業の広報・マーケティング責任者、スタートアップ・ベンチャー企業の経営者等と協働し、課題や要望をヒアリング・情報整理した上で、より効果的なコミュニケーションプランを企画提案します。

[PRディレクション]
TV、雑誌、新聞、インターネットメディア等のあらゆるメディアに精通し、戦略PRの企画力やメディアへの影響力を発揮し、コミュニケーションプランの実効性を最大限に高めます。
昨今は従来のPR手法(メディアパブリシティ)だけでなく、オウンドメディアやSNS、マス広告を掛け合わせた統合コミュニケーションの実装の役割を担うケースも増えています。

[メディアプロモート]
メディア(テレビ局・出版社・新聞社・その他のメディア運営企業等)に対して、クライアントの企業・商品・サービス情報を提供し、メディア掲載・オンエアの獲得を図ります。
また、ただ単純に商品やサービス情報を紹介するのではなく、世間の関心ごとやトレンド、社会課題と掛け合わせることにより、「今、広める価値のある情報」を企画・開発していきます。

これらの業務を通じて、世の中のあらゆる業界・業種と広く横断的に関わり、20代から大きな裁量権を持って働くことができます。


●ビジネスディベロップメント
ベクトルグループの様々な新規事業子会社の事業開発を担当します。
事業企画、マーケティング、セールス、カスタマーサクセス等様々な役割が必要な新規事業において、職種の枠にとらわれない様々な業務を担っていただきます。
東証一部上場企業でありながら、スタートアップの集合体であるベクトルグループの中で、文字通りベンチャースピリットを持ってご活躍いただきたいポジションです。

採用の流れ

【選考ステップ・スケジュールについて】
プレエントリー受付

会社説明会

動画選考 

適性検査

人事面接
▼    
現場社員面接
▼    
最終面接


※選考ステップ・選考回数は、変更になる場合があります。

採用データ

初任給

【大卒・大学院了】
基本給 月給255,000円(2019年4月入社実績)
(上記には時間外55時間として月76,657円の一律支給を含む)

※上記を超えた場合は、超過分の割増賃金が 支払われます。

試用期間:3ヶ月(試用期間中の待遇の変更はありません)

昇給・賞与

昇給:年1回 (4月)
基本的に4月に査定を行い、能力に応じて昇給。

賞与:年2回(業績連動)
グループ全体・各子会社・各事業部・部署・個人の業績及び成果に連動するため金額や支給回数に変動あり
※入社2年目より支給対象となります

勤務地

東京都港区 赤坂(本社)

勤務時間

9:00~18:00 実働8時間(休憩60分)

休日・休暇

完全週休2日制(土・日)、祝日、GW、夏期、年末年始、有給休暇(10日以上)、 慶弔、振替休日
年間休日127日(2019年度実績)

諸手当

交通費(全額支給)

福利厚生

健康診断、健康保険組合の保養所利用可

教育・研修制度

【ベクトルプレナー制度】
ベクトルグループの次なる目標として複数の新規事業立ち上げを目指しており、
次なる起業家を社内人材から育成・発掘する制度。
【キャリアチャレンジ制度】
社内公募制度。
「明確な目標」をもって働くために、より「進化」するために、すべての社員が平等にチャレンジできる機会を提供する制度。

採用人数

55~65名